韓国でも竹内さん訃報に衝撃　防止策行うも自殺者減らぬ現状

　女優の竹内結子さんが9月27日、40才の若さで亡くなった。7月以降、三浦春馬さんに芦名星さん、藤木孝さんと、短い期間に有名芸能人が4人もこの世を去った。韓国では、昨年芸能人の自殺が相次いだこともあり、今回の悲報に大きな衝撃が広がっている。ソウル在住のKDDI総合研究所特別研究員・趙章恩さんが解説する。

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　竹内結子さんの悲報は、韓国でも衝撃的なニュースとして受け止められた。彼女が主演を務め、韓国でも大ヒットした映画『いま、会いにゆきます』は、2018年にソン・イェジンとソ・ジソブ主演でリメイク版が製作されたほど韓国人が好きな日本映画。韓国のケーブルテレビでは竹内結子さん主演の映画も多く放送しており、再婚や出産など、彼女の近況も記事になっていたほど知名度が高い。SNSでは、「清純とは何かを見せてくれた女優だった」、「あんなに純粋で素敵な笑顔を見せてくれる女優は他にいない」、「結子オンニ（お姉さん）のドラマが大好きだった。新作を楽しみにしていたのに…」など、悲報から一週間以上経った今も、追悼の書き込みが後を絶たない。

　韓国でも、2017年にボーイズグループ「SHINee」のジョンヒョンが早すぎる死を選び、国内外で大きな衝撃が広がった。また、昨年にもガールズグループ「f（x）」のソルリと、元「KARA」のHARAが20代の若さで命を絶った。HARAは日本での活動を再開し、亡くなる前日まで自身のSNSでファンとコミュニケーションしていただけに、突然の訃報にファンの悲しみは大きかった。

　著名人の自殺は、社会的に大きな影響を及ぼす。2008年、トップスターのチェ・ジンシルが命を絶った後の2か月間の自殺者は、前年同期と比べて790人も増加。2009年に盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領が自殺した後も、その後の2か月間は前年と比べて2倍近く自殺者が増え、2017年にジョンヒョンが亡くなった時も、2018年の自殺者は前年比9.7％増の1207人に増えた。

　韓国自殺予防協会によると、著名人の自殺が新たな自殺を誘発する「ウェルテル効果」が要因として大きいという。日本でも、今年の8月の1か月間に自殺した人は全国で1854人にのぼり、前年同月比16％も増加している。特に30代以下の比較的若い世代の女性の自殺が同74％増と突出して多く、時期的に見て主にコロナの影響と考えらえているとはいえ、著名人の自殺も重なったことで、今後のウェルテル効果の懸念が広がっている。

　韓国の自殺率は人口10万人当たり24.7人（2018年）と長年OECD加盟国で1位。OECD加盟国平均である11.5人の2倍を超える自殺率で、官民が協力し合って数々の対策を講じてきたが自殺率は減らない。韓国メディアは、ウェルテル効果の対策として、自殺報道の際は「自殺」と報じず「極端な選択」または「死亡」と表現し、どこでどのような方法で亡くなったかなどの詳細は記事にしなくなった。また、インターネットが普及した1990年代からの傾向として、ネットでの悪質な書き込み「悪プル（アクプル）」が原因で亡くなったとされる芸能人が増えているため、韓国のニュースサイトは2019年10月から順に、芸能とスポーツニュースのコメント欄の閉鎖を決めた。

韓国にはかつて、ニュースサイトを利用する際に実名を確認する「インターネット実名制度」があったが、表現の自由を侵害するとして2012年に廃止になった。ソルリとHARAが亡くなって以降、制度復活を望む声もあったが、賛否両論あり制度化まで至らず、各ニュースサイトは思い切ってコメント欄を閉鎖することにしたのだ。コメント欄が無くなってからは、悪プルはSNSなどに書き込まれるようになったが、コメント欄だと嫌でも目にしてしまうことが多かったため、閉鎖前に比べれば状況は少しずつ改善している。

　芸能事務所も、所属アーティストを守ろうと必死だ。韓国では、SNSで名誉棄損やセクハラをしたり、虚偽の事実を広めたり、悪意のある誹謗中傷などを行った場合、ファンがそれを見つけ次第画面をキャプチャーして、URLや投稿者のIDなどを芸能事務所にメール送信でき、芸能事務所の顧問弁護士がそれをまとめて検察に告訴している。また、大手芸能事務所では、所属俳優に定期的に心理相談を受けさせたり、不安な様子が見られた場合は心療内科を受診させるなど対策を講じており、最近ではうつ病を隠さず、治療を受けていることを告白する芸能人も増えている。

　ソウル市の真ん中を走る漢江（韓国北部を流れる河川）に掛かる20個の橋には、2011年から75台の公衆電話の形をした「SOSいのちの電話」が設置してある。「悩んだ時はまず電話して欲しい」というメッセージが書いてあり、電話を受けたカウンセラーが消防と警察に連絡し、すぐに救助できるよう連携している。2011～2019年の「SOSいのちの電話」にかかってきた相談は8113件で、10～20代が6割以上を占めた。投身直前に救助した件数も1595件にのぼる。

「SOSいのちの電話」によると、「自殺は個人的要因もあるが社会的・制度的要因が複合的に作用する社会問題である。最近コロナの拡散で経済的困窮、社会的距離を保つため人に会えないことから、不安とうつ、自殺衝動を訴える人が増えている」という。韓国の芸能界でも、子供の頃から合宿生活を送り、ダイエットのためだとして食事を制限し、過酷なトレーニングを積む厳しいマネージメントそのものが、うつ病の原因だと批判する意見も多い。こうしたシステムは近いうちに変わってくとみられるが、実効性のある対策が早く見つかってほしいものだ。

【趙章恩】
ジャーナリスト。KDDI総合研究所特別研究員。東京大学大学院学際情報学修士（社会情報学）、東京大学大学院学際情報学府博士課程単位取得退学。韓国・アジアのIT・メディア事情を日本と比較しながら分かりやすく解説している。趣味はドラマ視聴とロケ地めぐり。