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調査会社IDCによると、世界のモニター出荷台数に占める「TVモニター」の割合は、2014年の5.8％から2015年は6.5％に11％ほど成長する見込みである。TVモニターとはTV受信チューナーを内蔵したモニターのことで、テレビとしてもPCのモニターとしても使える。IDCのデータによると、TVモニターが売れる一方で、パソコン用のモニターとテレビの販売台数は減少し続けている。
特に、韓国でその傾向が強く表れている。韓国最大手ディスカウントショップEMARTでは、2015年上半期TVモニターの売れ行きが好調で、前年同期比30％ほど販売台数が増えたという。一方でテレビの販売台数は前年同期比17％ほど減少、パソコン用のモニターは3月の新学期ですらあまり売れなかったそうだ。オンラインショッピングモールの「11番街」や「オークション」では、大手ディスカウントショップには置いていない中小企業の安いTVモニターを販売しているが、2015年上半期の販売台数は前年比1.5倍になっているという。
EMART関係者によると、韓国では景気沈滞により消費減少でテレビの買い替え需要がなかなか生まれない中、セカンドテレビとしてTVモニターを購入する人が増えているそうだ。
また、一人暮らし世帯の増加により、色々な用途で使えてテレビの半額程度で画質は変わらないTVモニターを買う人が増えているようだ。韓国統計庁によると、全世帯に占める一人暮らし世帯の割合は、2012年で25.3％と4分の1を超え、2015年には27.1％、2025年には31.3％になる見込みである。スマートフォンの影響もある。2013年あたりから、韓国のシンクタンクはスマートフォン利用率の増加に伴い、テレビの視聴時間が減少している、テレビの保有率が減っている、という調査結果を何度も発表している。
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