GMのEVに相次ぐ発火、原因名指しのLGに巨額賠償の試練

米GMは2021年8月20日、同社の電気自動車（EV）「Chevrolet Bolt EV（シボレー・ボルトEV）」のリコール（回収・無償修理）対象を広げると発表した。バッテリーの発火事故が相次ぎ、GMは20年11月と21年7月にもリコールを発表。今回の追加リコールで同車種の直近生産分まで対象を拡大した。原因が明らかになるまで同車種を販売中止にするという。GMが名指しで欠陥の原因と指摘したのが、Bolt EVが採用する韓国LG Energy Solution（LGエナジーソリューション）のバッテリーセルだ。GMは同社と韓国LG Electronics（LG電子）にもリコールの費用負担を求める考えで、LGは試練に立たされている。

　3回にわたるリコールで、リコール対象はBolt EVの全モデル、合計約14万台に広がった。GMは米運輸省高速道路交通安全局（NHTSA）に対して発火原因を「バッテリーセルの製造上の欠陥」と報告したという。セルの負極タブと分離膜が破裂する可能性があり、充電中に発火するおそれがある。LGエナジーソリューションとGMが共同調査にあたっている。

　リコールに伴う費用は18億ドル（約2000億円）に膨れ上がったとみられる。GMはリコール費用をLGにも求める考えだ。LG電子とLGエナジーソリューションは21年4〜6月期の決算において、リコール対策費用としてそれぞれ2346億ウォン（約220億円）、910億ウォン（約90億円）を充当した。

　ただしリコール対象が広がったことで、用意した額に収まらない可能性も出てきた。調査結果次第で、GMとLG側でリコール負担の比率も変わる。LGエナジーソリューションのバッテリーセルを巡っては、韓国・現代自動車（Hyundai Motors）も発火のおそれがあるとしてリコールを決めた。その際のリコール負担比率はLGが7割、現代自動車は3割だった。韓国内では、GMとLGの負担比率も同じような割合になるとみている。

　GMのリコール対象拡大を受けて、LGエナジーソリューションの親会社である韓国LG Chem（LG化学）の株価は大幅下落した。LGエナジーソリューションは21年6月、新規株式公開（IPO）に向けて韓国取引所に上場予備審査を申し込んでいた。しかしGMのリコールを受けて、審査の延長を依頼したという。LG化学は、LGエナジーソリューションの上場によって10兆ウォン（約9000億円）以上の資金を確保し、米国や欧州、中国といったメジャーなEV市場にバッテリー生産工場を増設する計画だった。しかしGMのリコール拡大で、その目算は狂ってしまった。