韓国で冬休み！
韓国からはこのブログにアクセスできなくて、何も更新できませんでした。
それに色んなことがありました・・・歯も抜きました・・・事故もありました・・・あ～早く矯正を始めないと・・・T_T
しかも！1ヶ月ちょとの間8Kg太りました！歴代体重記録更新です。
食べて食べて食べて
寝て寝て寝て
テレビテレビテレビ
の日々を送りました～
日本に戻って来てからには気を引き締めなおし、論文完成するぞ～本も早く完成させるぞ～ダイエットもするぞ～
と書きながらYさんからのお土産、千寿せんべい食べてます。
ワッフルを硬くしたクッキーの間にクリームが！幸せ～
春になると体がだるく食欲もないという人をよく見かけますが、どうやったら食欲がなくなるのか教えてほしいです。
風邪をひいても、食欲はなくなりませんな～
– BY 趙章恩
Link
http://www.kddi-ri.jp/blog/cho/
全世界に向けて国内インターネットインフラを知らせるため、「ワールドカップインターネット中継」を積極的に進めてきた韓国政府の希望がついに実現する。もうすぐ、韓国は国際公式スポーツ競技をインターネットで中継し、視聴する最初の国になる。
■64の競技を生中継するＫＢＳ
このために韓国政府は、放送局と基幹通信事業者達が参加する「次世代マルチキャスティングサービス導入協議会」を構成し、話し合いを続けてきた。そして今年２月20日、公営放送のKBSは2002ワールドカップをインターネットを通じて生中継すると公式的に明らかにした。KBSはすでにワールドカップ特集ホームページ(worldcup.kbs.co.kr/live)を開設し、雰囲気を盛り上げている。１Mbps級水準の動映像生中継のための試験サービスを実施した後、５月31日ソウルで開かれるフランスとセネガルの開幕試合など、韓国内だけでなく日本での試合も含め、64のワールドカップ競技を全て生中継する計画と「放送予定表」に載っている。でも韓国内の競技だけになると予想される。
これは情報通信部が国際サッカー連盟(FIFA)など関係機関からワールドカップのインターネット生中継を承認してもらい、KBS、MBC、SBSなど韓国内放送局もワールドカップ中継権販売代行社であるドイツのキルヒメディア(www.kirchmedia.de)とインターネット中継を許可するという内容の契約を結んだため実現した。但し韓国内でしか見られないようにするべき、という条件が付く。史上初の「インターネットワールドカップ」を実現させたいが、世界各国に送信するTV中継の商品価値は落としたくないための妥協だ。視聴を国内に限定するためには韓国人しか持っていない「住民登録番号」を使って、サイトへの登録を義務付ける方法（現在既に韓国の放送局はこのシステムを取り入れている）や、ＩＰアドレス等でトラフィックを制御する方法などが考えられる。
これによってワールドカップ中継権を買った韓国内地上波放送局は、ワールドカップ競技場面を通信業体のインターネット網を借りて自社のサイトや各種スポーツサイトなどにコンテンツとして販売できるようになった（韓国の放送局３社が51％以上の持ち分を持っている会社に制限、結局自社サイトかインターネット子会社だけで中継可能）。KBS場合、自社インターネットサイトでは無料でワールドカップを中継する方針であり、MBC(www.imbc.com)とSBS(www.sbs.co.kr)は有料で中継する計画だ。（料金は未定）
■高画質・高音質という条件
だが、問題になるのはインターネット生中継の条件だ。キルヒメディアはインターネット中継条件として、「国際放送と同じレベルの画質と音質」を求めている。インターネット中継品質が現在のテレビの水準にならなければならないという話だ。これは最少限SD級TV(720×480、34万画素)のような水準なので、300Kbpsで放送される現在のインターネット放送環境では不可能な基準だ。現在韓国内のほとんどのインターネット放送は300Kbpsの幅(Bandwidth)で放送されていて、それも超高速網が一般化されてない、他の国のインターネット放送はモデムまたはISDNユーザーを対象とし、33～100Kbpsで放送している。地上波放送と同じ水準の画質をインターネットを通じて保つということは技術的にも、通信網の容量を考えてもかなり高額な費用がかかる。通信網を提供するKT(韓国通信)とDACOMの場合、テレビ水準のワールドカップインターネット生中継のためには、莫大な投資(66億円)が必要であると言われている。
このため業界ではマルチキャストという新しい方式のインターネット放送に期待をかけている。インターネット生中継に必要なマルチキャスト技術は既にメジャーリーグで活躍中のパックチャンホ選手の野球試合中継の時利用されていて、10万～20万人の同時視聴を受容できた実績があるからだ。マルチキャストは、インターネット放送局とユーザーが１対１でつながる既存インターネット放送と異なり、一つの信号で多くの視聴者を結ぶ技術だ。視聴者数が三人なら回線容量も三倍に増やさなければならないが、マルチキャストは同じ信号を分けて見るため、基本的な回線容量を確保すれば、何人見ても大丈夫だという。
でも韓国の通信事業者の中でマルチキャストに対応できるのはKTやDACOMの大手ではなくドゥルネット一社だけ。他社はこれから動画配信ネットワークサーバー（CDN）を追加しないとサービスは無理かも知れない。どっちにしても通信事業者の負担が一番大きいのが最大の難点。MBC、SBSの民放と通信事業者達がワールドカップを目前に戸惑う中、KBSはKTとドゥルネットにネットワーク、メディアサーバーと技術を提供してもらうことに決まり、着々と準備が進んでいる。
パソコンにインターネットをつなげ、ゲーム機、テレビ、ラジオ、CDプレーヤー等としてフル活用する韓国では、ワールドカップネット生中継もやって当たり前と考える人が多い。韓国でしか見られないという条件つきなので、PCバン（日本で言えばインターネットカフェのようなもの）を競技場代わりにする観光客も相当いるだろう。
by- 趙 章恩
今年は５年ごとにかえってくる、韓国最高の権力者である大統領選挙が行われる年である。新年早々、選挙に対する熱気がむんむん韓半島を覆っている。さすが世界一の「ＩＴ強国韓国」らしく、選挙はオンラインを巻き込んだ新しい試みと挑戦で、ＩＴ業界だけでなく社会全体が連日激論を繰り返している。
■世界初のインターネット投票
特に今年の３月開かれる、与党民主党(http://www.minjoo.or.kr)の大統領候補選出では、世界初全国的規模のインターネット予備競選が実施される。オンライン投票は時と場所に制限されず、インターネットに接続し、ログイン等の引証過程を経て投票を認める方式だ。
インターネット投票は去る2000年アメリカ民主党予備選挙当時、アリゾナ州だけで実施されたことがある。当時米アリゾナ予備選挙では、クリントン候補が選ばれたその前の予備選挙の時より投票率が約10％高くなった程、参加率が高い。今回の韓国のオンライン投票は世界の歴史を書き換える事件として、世界各国の注目を浴びている。
投票終了後、直ちに結果を確認でき、選挙事務及び開票に掛かる人手と時間がぐっと減り、無効票及び開票是非を予防するとあって、投票を面倒がる若い有権者達の投票率が大きく上昇するするだろうと、期待されている。
■インターネット新聞もマスコミ(言論)なのか？
オンラインだけで見られる新聞でありながら、ＴＶでは見られない無削除版ニュースの現場の動画を見られるとあって、韓国のネティズン（ネット利用者）達に絶対的な人気を集めている「Oh My News」 (http://www.ohmynews.co.kr)が、選挙管理委員会と火花散る口論を繰り広げている。管理委員会は、「マスコミでないものが大統領候補との対談を申し込み、掲載することは事前選挙運動であり違法だ」と、一言でオンライン新聞はマスコミに該当しないと言い張った。だが、政府機関である文化観光部は「インターネットメディアもマスコミ」という有権解釈と共に、定期刊行物法に言論社の一分野としてオンライン新聞を含めなくてはならないと支持しはじめたから、国民は混乱し始めた。一体オンライン新聞はマスコミなのか、ただのコミュニティー掲示板なのか、韓国社会では今もっともホットな話題となっている。
■行き先は本当にばら色なのか
インターネットを利用したサイバー選挙運動が当たり前のようにはなったが、まだまだそれ自体を不法と見る意見や、インターネット投票の問題点について心配の声も高い。ハッキング等保安と引証問題、特定候補支持者への集団投票造作可能性、秘密投票保障の困難、再検札の難しさなどが主な問題点として浮き上がっている。
だが、オンラインバンキングや株のオンライントレードも自由自在のこの時代に不可能はなく、すでに公開鍵基盤構造(PKI)方式のインターネット投票専用保安・引証ソリューションを組み合わせ、完璧なシステムを構築しておいたので、その他の技術的な問題も難なく解決出来るだろうとＩＴ業界の人々は楽観的に見ている。代理投票など不正選挙を防ぐために、パスワードや引証キーを郵便で送る方法や、指紋、目の虹彩など生体認識を利用した引証方式も検討されている。否定投票の可能性を100％遮るのは不可能であるが、今までのオフライン選挙の時とあまり変わらない数値だろうと見ている。
ネティズンの力を味方に引きつけようとする新政治勢力と、このようなネット世界とは全く縁のなかった旧政治圏の対決は、益々激化している。2002年韓国のインターネット界は12月19日投票日まで１年間、終始炎々と燃え上がる溶鉱炉になるだろう。その理由は？韓国の全有権者の74％がネティズン、ネットユーザーだからだ。
by- 趙 章恩
この3月より、韓国では海外メーカーの携帯電話端末が多数販売されるようになった。韓国が国策として開発した「WIPI」というモバイルインターネットミドルウェアの搭載義務が4月から廃止され、スマートフォンの場合は既にWIPIを搭載しなくても韓国内で販売できるようになった。ついに携帯電話市場の鎖国が解けたのだ。
カシオと米モトローラに続いて、ノキアと台湾HTC、英ソニーエリクソンも韓国にやってきた。モトローラとソニーエリクソンはテレビCMも頻繁に流している。小栗旬が色んなキャラクターに変身するソニーエリクソンのCMを見て驚いたことがあるが、韓国版CMは地味に端末だけが登場する。
ソニーエリクソンはソウル市内で記者懇談会を開催し、韓国で販売する「エクスペリアX1」をビジネスマン向けと紹介した。キーパッド付きでインターネットも使いやすく、便利な機能が揃っていて海外出張が多いビジネスマンにぴったりです！と熱烈に説明した。
しかし、その後、B-BOYが舞台に登場して携帯電話片手に踊ったり、バック転したり。あまりにもビジネスマンを強調するのでシックでゴージャスなイメージでいくのかと思ったら、突然ヒップホップ？何のパフォーマンスかよくわからなかった。でもソニーエリクソンの登場で端末の選択筋がまた一つ増えたことは嬉しい。
韓国の携帯電話代理店をいくつかヒアリングしてみると、スマートフォン＝ビジネスマンでもないらしい。独身の会社員や役員クラスの「ビジネスマン」の人がスマートフォンやハイエンド端末を使っているのはよく見るが、モバイルインターネットの主なユーザー層が高校生～20代なので、自然と最新のハイエンド端末やスマートフォンも高校生や大学生がコアなユーザー層だという。
子供がほしがるものは何でも買ってあげたい、子供にはいいものを持たせてあげたい親の心理から、ハイエンド端末は子供が使い、半年ほど過ぎて飽きてくると子供はまた別の新しいハイエンド端末に機種変更をし、親は子供のお下がりを使うというのだ。もちろん、子から親への端末引き継ぎは、不景気だから節約のためという側面もあるだろう。
「値段が高すぎる」と散々文句を言われながらも、韓国で最も売れているのはサムスン電子の携帯電話「Anycall」である。景気を反映してか、ただし、この頃は価格が高いハイエンド機ではなく、既存端末より機能をシンプルにして値段を安くしたタッチフォンで人気を集めている。
サムスン電子やLG電子の最新携帯電話は10代～20代をターゲットにしていて、機能やデザインを面白く紹介している。一時期、人は登場しない端末だけのCMを流したこともあったが、反応がよろしくなかったのか、また元通りのコミカルでおしゃれなCMに戻った。
サムスン電子が今売り出しているタッチフォンの「HAPTIC POP」のCMは、親指族と呼ばれる10～20代に向けて「人差し指を立てろ！」とアピールしている。日本の漫画を原作にして、台湾・日本に続いてドラマ化された「花より男子」に出演するF4の3人が登場し、人差し指で腕立て伏せをしたり、人差し指だけでピアノを弾いたり、人差し指を強調する。
韓国ではSMSがメール代わり。携帯電話番号さえ知っていれば、キャリアを跨いでメッセージを送信できる。学校でも地下鉄の中でも家でも、一日中親指を動かしてSMSを送る若い世代を親指族と呼ぶ。これからはタッチ式スマートフォンが主流なので親指ではなく人差し指の出番だという意味である。
韓国ではパソコンから携帯電話へSMSを送信するサービスがメッセンジャーの目玉機能にもなっているほど、日本のケータイメールと同じく、SMSは生活必需品である。最初の頃、タッチフォンは文字入力が不便でSMSを利用する際にいらいらするという意見もあったが、最近はタッチ方式やグリップ感が改善された。つなげたり外したりできるキーパッドもあるし。
LG電子は携帯電話端末にかわいいニックネームをつけている。
17～23歳をターゲットにした「ロリーポップフォン」は新人アイドルグループのデジタルシングルデビュー曲のタイトルでもあり、ミュージックビデオ兼CMとして話題になった。ネット検索キーワード5位内にずっとランクしている。
ウィジェットでお気に入りメニューをすぐ使えて、タッチフォン向けゲームを無料でダウンロードできる「クッキーフォン」のCMでは、フォーチュンクッキーを半分に折ると中からウィジェットがどんどん出てくるシーンが印象的で、欲張りな人にぴったりの端末であることをアピールしている。
「アイスクリームフォン」はアイスクリームのように食べたくなるカラーが揃っているという理由で名付けられ、「アイスクリームください」というフレーズが登場する歌を歌うミュージカル風CMが印象的だった。どのCMもハイエンド端末ほど高校生から大学生ぐらいをターゲットにしているという点は共通している。
海外メーカーの端末もニッチマーケットを狙わず、もっと韓国のコアなユーザー層を攻めてほしい。若い世代をターゲットにすることで、若くなりたい大人までもカバーできるからだ。いつまでも心は20代のまま！ビジネスマン向け・業務環境改善という広告コピーより「アイスクリームフォン」に惹かれるのは私だけだろうか。
(趙 章恩＝ITジャーナリスト)
日経パソコン
2009年3月26日
-Original column
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20090326/1013631/
PCバンを利用した匿名誹謗もIP追跡
【ソウル発】5月31日地方自治選挙を控え、韓国中央選挙管理委員会が4月14日、「インターネット選挙ガイドライン」を発表した。
ガイドラインによれば、立候補予定者は選挙運動期間の前からホームページでPRをしてもよいことになっている。しかし選挙運動情報という内容に限られ、受信拒否を簡単にできる仕組みでなければならない。
一般ネチズン（選挙区民）の場合は、選挙運動期間中に特定政党や立候補予定者を支持・反対する内容や公約に関する書き込みが許される。選挙運動情報をポータルサイトや機関・団体施設ホームページ、掲示板・チャットルームなど書き込んだり、電子メールで送ることもできる。しかし選挙管理委員会は「ポータルサイト、インターネット新聞の掲示板・チャットルームは実名認証を得た人だけが選挙運動情報を掲示できる」と明らかにした。
選挙を前に韓国警察は全国のPCバン（ネットカフェ）のIPアドレスと所在地、連絡先をいっせいにデータベース化した。この資料は17都市の警察署の中にある選挙取締りセンターが共有し、匿名を悪用した誹謗の書き込みを残せないようにするためである。誹謗文が発見され次第、巡察中の警察官に通報され、被疑者を検挙するシステムとなっている。サイバー上の不法選挙運動を遮断し、正々堂々と選挙が行われるよう監視を一層強化する計画だ。
趙章恩（チョウ・チャンウン＝ITジャーナリスト）
350万台のパソコンが影響受ける
【ソウル発】マイクロソフト（MS）が、7月から韓国でのWindows98に対するセキュリティパッチサービスを含むすべてのテクニカルサポートを中断すると発表した。韓国内PCの20%以上、350万台ほどがハッキングなどサイバーテロにさらされるのではないかと憂慮されている。
このたび発表されたサポート中断の対象となる350万台のユーザーなかには、政府機関や企業も含まれている。「WindowsMe」のほか「Windows98セカンド・エディション」もサポートが受けられなくなる。
MSがWindows98のテクニカルサポートを中断したのは、WindowsXPなど後継OSを拡販するためであり、同時にWindows98系列製品に対する技術サービスサポート費用を節減する効果も狙ってのことだ。
リナックスのようなOSを使えば、MSの一方的な決定に振り回されずに済む。しかし政府機関のホームページでさえWindowsに最適化されているため、今からいっせいにリナックスに代えるのも難しい。仕方なく最新バージョンのWindowsXPを購入するしかない。選択の余地がない状況だ。
国家情報院はMSのテクニカルサポート中断方針を国民に知らせ、多角的なサイバーセキュリティ対策を立てるよう誘導する方針だ。国家情報院はハッキング遮断対策に関する「Windows98用セキュリティ勧告文」を製作し、5月から国家サイバー安全センター（韓国の基幹通信網と電算システムの安全を管轄する機関）を通じて提供する予定だ。
MSは昨年からサポートを中断しようとしたが、利用者の反発により延期された。MSは「現在Windows2000、WindowsXPも登場し、Windows98はすで販売も中止されている。利用者が少ないOSのテクニカルサポートを中断し、他のサポートをさらに充実させる決断をした。セキュリティサービス中断被害を最小化するため、情報通信部と協力している」とコメントしている。
MSのWindowsは使用中に問題が発生してもユーザーが手を出すことができない。著作権法によってプログラム内部を見ることもいじることも禁止されている。したがって、MSがテクニカルサポートを中断すれば他に助けを求めるところがない。
韓国の国家情報化はMSのソフトウェアに依存する傾向が強く、複数の社会団体はオープンソースのソフトウェアに変えないと、後でMSに振り回され大変なことになると、何度も警告していた。
趙章恩（チョウ・チャンウン＝ITジャーナリスト）
 |  第18回 韓ドラの新しいジャンルを切り開いた『宮』＜その1＞ 美少年皇太子とお調子者の女子高生が政略結婚 |  |
2006年1月27日
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| 左から皇太子の元彼女ミン・ヒョリン（ソン・ジヒョ）、皇太子イ・シン（ジュ・ジフン）、皇太子妃シン・チェギョン（ユン・ウンヘ）、王子イ・ユル（キム・ジョンフン） (c)iMBC（※ 画像はクリックで拡大） |
●豪華なセットや衣装も見所
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| 朝鮮時代と変わらない華麗な伝統衣装やドレスも数多く登場するのも見所 (c)iMBC |
●美少年皇太子とお調子者の女子高生が政略結婚!?
父が友人の保証人になってしまったばかりに銀行から全財産を取り上げられ、いよいよすべてが競売にかけられるそのとき、宮内庁から人がやってくる。
先王と、先王の命を助け親友になったチェギョンのお祖父さんは、皇太子とチェギョンを結婚させようと約束し、その証拠に指輪を取り交わしていた。しかしチェギョンの家では「お祖父さんはボケているのよ」と誰もその話を信じていなかった。
だが、それが本当だとわかったとき父は、「娘が皇太子妃になれば家は競売にかけられなくて済む」と考えるが、「皇太子妃になったら、まだ高校生の娘に自由に会うこともできなくなる」と葛藤する。そんなときチェギョンは決意する。「私はシムチョン！結婚するよ。でもこれは私の選択だから心配しないで」。
一方皇太子イ・シン（ジュ・ジフン）には好きな女性がいた。同級生でチェギョンとは比べものにならない優雅な美少女で、バレリーナを夢見るミン・ヒョリン（ソン・ジヒョ）。高校を卒業したら結婚しようとプロポーズまでしていた。
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| 皇太子妃の部屋にはアンティーク家具やかわいい小物がいっぱい (c)iMBC |
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| 皇太子のイ・シン（ジュ・ジフン）。ドラマに登場する白いテディーベアは主人公たちの心情を代わりに表現してくれる重要な役割をもつ (c)iMBC |
「富者になって下さい（ブジャデセヨ）」これが韓国の最新流行語だ。
クレジットカードの広告コピーから始まったこの挨拶は「明けましておめでとうございます」の代わりに新年の幸せを祈る言葉として人気を集め、サイバー上でも「富者になれるコンテンツ」 が大ブレイク。その真ん中にインターネット宝くじがある。
■宝くじ部屋、ただいま拡散中
ことの始まりは去る３月13日だった。55億ウォン（5.5億円）にも及ぶ巨額を手にした幸運の主人公がマスコミに紹介され、インターネットで宝くじを買ったとインタビューに答えたからだ。
韓国を訪れた人なら町のバス停とか、地下鉄の切符売り場辺りにアルミニウムで設置された小さな売店を珍しく眺めた経験があるだろう。前はみんな、ここで宝くじを買っていた。でも、この頃は小さな売店よりボックォンバン（宝くじ部屋）に行く。ＰＣバンに続いて韓国全土に拡散中のボックォンバンは、40種類以上もある宝くじをその場でじっくり選べて、スクラッチ式のはその場で確認できるようにテーブルと椅子まで置いてあるところだ。
主流である既存の宝くじ販売所を脅かすのはボックォンバンだけではない。去年から徐々に登場していた「インターネット宝くじ販売サイト」は３月以降一気に増え、ロート(こちらを参照)、ハローラック(同)、テックロート(同)等、その数が既に1000を越えた。オンライン同好会も無視できない存在だ。福塊(同)、宝くじ共同購入同好会である豚夢（韓国は豚が登場する夢を見るとお金が入るという）(同)、ポータルサイトHitelの宝くじ同好会(同)等の自由掲示板には１等当選者の当選秘訣が載るなど、宝くじ当選を目指し、各種秘術と秘話が共有される。
■モバイルでも、北でも人気
モバイルインターネットでも、宝くじは熱い。SKテレコムやLGテレコム、KTFが運営する即席宝くじは当選金額が平均的に少なく、やり方も難しいが、その分当選率が高いと人気だ。SKテレコムの「電子宝くじ」は開始間もなく、会員数100万人を突破した。
宝くじ市場は今年最高１兆ウォンに（1000億円）達する見通しで、インターネット宝くじの市場シェアは約1000億ウォン(100億円)。ここに購入者が番号を勝手に決める方式で、「海外では1000億ウォンの当選者も出た代物」と連日マスコミで騒いでいるロート式宝くじが９月に導入されれば、最高5000億ウォンまで市場規模が膨れ上がると分析されている。現在、宝くじは10余りの機関より発行されており、その種類だけでも福祉くじ、サッカーくじ、ミレニアムくじ等々、40種は軽く超える。
一方、北朝鮮も例外ではない。北朝鮮最初の営利インターネットサイト開設はもちろん、平壌に南北合営会社が初めて定式設立されたきっかけとなったのも宝くじだった。オンラインカジノ会社であるフンネットが 朝鮮長生貿易総会社と手をつなぎ、今年の３月25日に朝鮮宝くじ合営会社(日本語 同)を設立、サービス中である。
インターネット宝くじの人気の秘訣は何だろう。「気がつけばマウスでスクラッチを擦ってた」というほど、インターネット宝くじは、去年のネット対戦ゲームの人気にどこか似ている。
■成長性は高いが、サイト乱立で利益減
利用方法はまず会員登録し、プリペイド式に２万ウォン以上振り込めば、一般に販売されている宝くじの定期購入代理、独自のスクラッチ式くじが利用できる。宝くじは１枚500ウォン～3000ウォン。買う度に積み立られたショッピングポイントでまた宝くじが買える。当選確認もクリック一つで済む。当選金はすぐ自分の口座に振り込まれる。何より、顔を合わせることなく購入できる点が人気の秘訣のようだ。一攫千金を狙う欲深い人間にみられたらどうしよう等、案外女性は気にするもの。20代の女性がインターネット宝くじの最大の顧客と言われているのがその証拠だ。
インターネット宝くじ販売側は手数料が少ない既存の電子商取引と違い、宝くじは販売代理だでけで10％のマージン、払い戻しもなく配送負担もないのでインターネットに最も適した商売と口を揃える。ほとんどがプリペイドで現金が入ってくるので、現金がほしいドット・コム企業にはオアシスのような存在だ。それから一つの商品をまとめ買いしたり、定期的に買う人が多いのも宝くじの特徴である。
だが、ここでもインターネット市場にありがちの同じ問題が繰り返されている。インターネット宝くじは市場初期という点で成長性は高いが、競争サイトの乱立により一つの会社の利益幅は益々減るばかりだ。
韓国では経済危機以後、終身雇用が崩れ契約職雇用が大きく増えるなど、社会的不安が大きくなっている。景気は今年に入り徐々によくなっているが、貧富の差は広がるばかりで中産層がほとんどいない構造。物価も食材や生活用品は日本より若干高く感じるほど上昇した。消費は増えているが、収入が増えたわけではない。韓国毎日経済新聞の調査によると、一家平均2500万ウォンの借金を抱え、カードローンの返済に困り自殺する人も増える一方だそうだ。苦しい生活の中、金もコネも気力もない普通の人達に、夢のような「富者になりたい」流行が生まれ、宝くじという一攫千金願望につながっているのではないだろうか。
by- 趙 章恩
この頃韓国ＩＴ産業を陣頭指揮を取る情報通信部はワールドカップ以後のＩＴの世界市場進出戦略として「中－長期ＩＴ産業海外進出戦略(2002-2006年)」を今年の上半期に打ち出そうと頭を捻っている。情報通信部政策課によると、この計画はこれから５年間、ＩＴ分野の輸出を3500億ドルに吊り上げ貿易収支黒字1100億ドルを達成し、ＩＴ産業を韓国経済発展のエンジンとして確固たる座を固めるためのものらしい。
特に▲コード分割多重接続(CDMA)宗主国▲インターネット利用率(2438万人・56％)▲ブロードバンド普及(810万世帯・56.2％)▲政府電子決済率(80.6％)▲オンライン株取引割合(66.6％)▲2904万台のPC補給▲2904万人の携帯電話加入者–等々(以上2001年末基準)のような記録を保有している分、十分達成できる計画と自信を持っている。
政府が「ＩＴワールドカップ」を世界に見せ付けながら集中的に映し出そうとする分野は、何よりも移動通信とブロードバンドだ。
■先進国と開発途上国にそれぞれの輸出戦略
韓国のブロードバンド普及率はOECD加入国のうち１位、現在810万世帯であり年末には1000万世帯を越える見込みである。全世帯数が1440万なので、普及率は70％を越える。この数字はアメリカの５倍、ドイツの16倍の水準だ。世界１位の利用者数を対象にした経験を生かし、政府と企業は去年この分野の技術を海外に輸出し3億7000万ドルの売上を達成した。今年は22億ドル、2006年には100億ドルの輸出を目標としている。現在４％である世界市場シェアを14％まで引き上げるのがブロードバンド分野の中長期計画である。
このために先ず、ブロードバンドの新興成長市場である中国と東南アジア、中東、中米地域市場を優先的に切り開く一方、先進国と開発途上国に分けその国に合わせた輸出戦略で市場開発に乗り出している。
今までの実績をよく見ると、世界でブロードバンド回線の最多保有通信会社として知られているKTは（韓国通信）去年６月にモンゴルの首都ウランバートルにADSLを開通、続いて９月に日本沖縄県名護市にADSL4700回線を構築、10月には中国延邊のサイバーアパート示範事業に参加した。続いてロシア、アメリカ、タイにも進出した。ハナロ通信も最近、中国広東省第１基幹網事業者と超高速通信事業に関する了解覚書を締結する等中国市場攻略を積極的に始め、ベトナム、マレーシアの現地企業とブロードバンド事業に相互協力することにした。
政府はこのようなブロードバンド分野の装備以外に付加価値の高いコンテンツ、コンサルティング、ソリューションなど海外進出品目を多様化する戦略も進めている。大手企業が世界市場開拓に先駆け関連装備を輸出し、その後に続いてコンテンツやソリューション企業が進出する形で業界の協力と共助体制を確立、輸出競争力を強めている。インドネシアでもこのような形で装備、ソリューション、ウェップデザイン、コンテンツの順に韓国企業が進出し、ブロードバンド分野で大活躍している。
■「ばら色の未来」ばかり描かない企業
移動通信に対する政府の意気込みも強い。モトローラやノキアの端末生産国として去年100億ドルを輸出、世界市場シェア9.6％を占めた。今年は150億ドルを輸出し自動車に続いて第２の輸出集中商品として政策的に育てる予定であり、2005年には350億ドル輸出を目標としている。
だが、そんなばら色の未来でもないと企業は口を揃える。自動車、半導体、造船など韓国の代表産業と同様に情報通信市場でも韓国企業は世界市場で位置を強固に固めた先進国の先頭企業に比べまだ「ブランド」の面で明らかな格差があり、中国を代表とするアジア各国の追撃も受けている。
過去のようにパーツは外国産で箱だけメイドインコリアの「箱だけ輸出」水準から逃れられないのではないかという不安もある。韓国はブロードバンドと移動通信分野での常用化技術は世界的水準であるが、核心部品は相変わらずクァルコム等の海外企業に依存しており、深刻な問題として指摘されている。また学生達の勉強離れによる「理工学部」忌避現象も起きており、技術確保の核心である技術人材養成にも赤信号がついている。脆弱な基盤技術は収益の限界を意味しており、これは結局韓国ＩＴ産業の世界進出を妨げるネックになろうるからだ。韓国ＩＴ産業の関係者達はみんな、政府だけが意気込んで企業は疲れる現実を無視した数字だけの戦略にならないことを願っている。
| ＜ワールドカップインターネット生中継中止のお知らせ＞
世界最高水準のブロードバンドインフラを通じて、ワールドカップ競技をインターネットで生中継しようとしていた計画が、ワールドカップ開催を目前にして中継権販売代行社であるキルヒ・メディアの倒産や異見により不発になってしまった。 去年からインターネット生中継を準備して来たSKテレコムとKTF、KBSの関係者は「本当に残念だが、キルヒ・メディアが今になって巨額な放送権料を求めており、事実上ネット生中継は諦めた状態」、「主要場面などを後で編集しネットやモバイルでサービスする計画」と言っている。（３月13日付の韓国レポートを参照） |
アメリカやヨーロッパで問題になった「i-doser」と呼ばれるMP3ファイルが韓国の青少年の間で流行し、政府機関がファイルの削除や検索禁止など、取り締まりを始めた。どこまで本当か知らないが、このi-doserは脳波を調節するという周波数を繰り返し、麻薬を服用したのと同じ効果があるとネット上では喧伝されている。
あまりの噂の広がりに、テレビ番組ではi-doserは本当に覚醒効果があるのかという実験まで行った。1時間ほどi-doserファイルを聴かせた後の感想は、何の効果もないという人もいれば、熟睡できた、気持ちよかったという人もいた。一方で、翌日になっても頭痛と吐き気がしたという人もいたため、有害性があるのではないかと一部では問題になっている。リアルの麻薬を取り締まる食品医薬安全庁をはじめ、放送通信審議委員会、保健福祉家族部が集まり、i-doserの有害性を研究し、安全性が判明するまでインターネットで流通できないようにした。
i-doserはコミュニティサイトを中心に2009年2月ごろからファイルが掲載されるようになり、ポータルサイトの人気検索キーワードとして登場したのをきっかけに一気に広まった。「i-doser」、「耳で聞く麻薬」、「サイバー麻薬」など、関連性のあるキーワードでは検索できないようにし、MP3ファイルは削除している。政府機関はi-doserに有害性があると判明された場合、医薬品管理法と青少年保護法、電気通信法を改定してでも、取り締まりを強化するとしている。
好奇心旺盛な青少年だけに、脳波を調節して麻薬を服用したのと同じ効果があるファイルがあると聞けば試してみたくなるのだろう。ネットのブログやコミュニティの掲示板には数千件のi-doser体験談が投稿され、どこどこのサイトにいけばまだファイルをダウンロードできるといった情報までやりとりされている。アメリカの動画投稿サイトにはi-doserを聴きながら発作を起こす人の動画が投稿され、これがまた韓国のポータルサイトなどにコピーされて出回り、さらに好奇心を刺激することになった。
i-doserの仕組みは、心を平穏にするα波、知覚と夢の境界状態にさせるというΘ波、身体的活動を高めるβ波で脳を刺激して、興奮させたり沈静させたりと心理状態を調節する点にあるのだそうだ。確かに、このような脳波調節グッズは既に韓国で商品化されている。それは「集中力を高める」、「頭をよくする」として、韓国の受験生なら一度は使ったことのある機械だ。もちろん脳波を調節するとしてもi-doserとは違って、人体に害を与えないことが立証された教育用製品である。i-doserは販売元が自ら麻薬効果のある音だと主張しているため問題になった。
韓国でi-doserがあっという間に広まったのは、脳波を調節して集中力を高めるという機械が既に広く認知されていたため、本当に麻薬効果があるかもしれないと信じるようになったせいかもしれない。面白半分で聴いてみたという程度ではなく、本当に幻覚状態を体験したという書き込みや、こうすればもっと幻覚を体験できるといったアドバイスまで書き込まれているため、サイバー麻薬の誘惑は広がるばかりである。
MP3ファイルを医薬品管理法で取り締まるという発想もすごいが、医薬品関係者らは「詐欺罪」で取り締まったほうがいいのではないかと提案している。これはファイルそのものには何の効果もなく、このようなファイルを有料で販売するのは詐欺罪に当たるのではないかという意見だ。ユーザーに何らかの症状が起きるとすれば、麻薬と宣伝されているファイルを聴いているという興奮や期待、自己暗示によって反応するプラシーボ効果に過ぎないという主張を展開している。
本当に人体に有害な影響を与えると立証されたファイルの流通は止めるべきだろうが、政府が過剰対応すると、さらにi-doserが注目を集め、「アングラ」でもっと高い値段で取引されるものになるかもしれない。これではこのファイルをインターネットの世界へ投げ込んだ当事者が儲けるだけだ。ネットで起きていることをどこまで規制するべきなのか。この「ファイル」にどれだけまともに対応すべきなのか、はたまた、これも表現の自由と見るべきなのか、難しいところだ。
(趙 章恩＝ITジャーナリスト)
日経パソコン
2009年3月19日
-Original column
http://pc.nikkeibp.co.jp/article/column/20090319/1013358/